薄給や残業、人間関係など「仕事を辞めたい」と思う理由やきっかけは人それぞれですが、
という不安は、ほとんどの方に共通している悩みと言えるでしょう。
また、仕事を辞めた後の生活が大変になることを考えると、中々踏ん切りがつかないという悩みを抱える方もいるはずです。
ここでは「仕事を辞めたい」と悩む方々に向けて、退職やその後について役立つ情報をご紹介します。
仕事を辞めたいは甘えなのか？
でも、理由によっては甘えと言われそうだな。
辞職を考えている方々に付き纏う最大の悩みは、「仕事を辞めたいは甘えではないのか」という不安でしょう。
特にあなたのご両親の世代の人には実際に『退職＝甘え』と考えている人は非常に多いかもしれません。
この悩みを解決するには「仕事を辞めていいパターン」と「辞めない方がいい(甘えと言われてしまう)パターン」の2つを明確にする必要があります。
仕事を辞めていいパターン
実績を積んでも全く昇給しない、業務への評価が低くストレスが大きいなど、今の仕事に将来性を感じられないのであれば仕事を辞めたいと考えるのは当然です。
また、ボーナス無しで残業を強要する職場環境やハラスメントが横行する職場での人間関係に悩まされている場合も、辞めていいパターンに当てはまります。
なお、これらの悩みが体調を崩すレベルのストレスであれば、むしろ「辞めた方がいいパターン」と言っても過言ではないでしょう。
因みにこういった辞めた方がいいパターンの企業に退職の意思を伝えると上司などから『甘えだ』と言われることがありますが、引き留めるための戦略なのでそういった場合は無視してしまっても構わないでしょう。
辞めない方がいいパターン
キャリアが浅いために給料が安い、相性が合わないことで人間関係が拗れたなど、環境や状況次第で解決できる程度の悩みで辞めたいと考えているのであれば、甘えと言われてしまうかもしれません。
無論、働きたくないなどという理由は言語道断です。
とは言え、その人の状況や悩みの大きさは各々で異なるため、このパターンであっても一概に甘えと断言することはできません。
仕事の悩みによって生活に支障が出ているのであれば、ケアができていないという企業側の責任問題でもあり逆に甘えではないと考えましょう。
合わないと感じたら辞めてしまっても大丈夫
働き方の多様化が進んだ現代では転職支援を受けられる機会も増えており、転職活動も昔ほど困難なものではなくなってきています。
その結果、社会全体としても転職をしているからといって悪い印象を持たれることも少なくなりました。
今の仕事が合わないと感じたら、退職という選択肢を取ることも検討しても問題はありません。
働き方の多様化による転職のハードル低下
企業の求人ニーズが学歴やキャリアに傾いていた昔とは違い、人材・労働力の確保へとシフトしていることで転職へのハードルが大幅に下がっています。
グローバル化による企業の世界展開やそれに伴う事業の多角化によって人手不足に喘いでいる企業は多く、未経験による異業種への転職も比較的しやすくなっています。
さらに、一部の業種やポジションによっては、人手不足が要因で転職しても所得が上がりやすいなどのメリットもあります。
現代の転職サポートは非常に充実している
転職のハードルを下げた要因は働き方の多様化や慢性的な人手不足だけなく、インターネットの普及による転職支援サービスの拡大・充実にもあります。
転職支援を受けられる機関が公共職業安定所（ハローワーク）のみだった昔に比べ、求人サイトや転職エージェントなどの転職サポートが充実しており、就職・転職のプロフェッショナルによるバックアップを受けられるため、一人で退職・転職への悩みを抱える必要もなくなっています。
一昔前であれば
世の中そんなに甘くないんだ！
などと言われて本当に正社員として転職することができず非正規に転職して非正規から抜け出せなくなってしまうこともあったようですが、求人が多く転職サポートも非常に充実している現代では当てはまらなくなってきました。
仕事を辞めるときにするべき事
仕事を辞める前に、退職後の転職活動に向けた事前準備や業務の引き続き、案件整理などを行う必要があります。
衝動的に仕事を辞めるのではなく、明確な計画性を持って退職という選択肢を取りましょう。
プライベートの時間は転職活動の準備に使う
プライベートなど仕事外の時間は、なるべく転職活動の準備に使いましょう。
例えば、前述した転職支援サービスを活用して転職先を探す、面接で提示するポートフォリオを作成しておく、社員寮や借り上げ社宅の場合は引っ越しの準備をしておくなどです。
また、再就職するまでの間は収入がゼロになるため、今後の生活のために資金計画を立てておくことも必要になります。
なお、仕事している間に転職先を決めることができれば、転職に伴う税金・保険などの手続きを自分で行う必要が無くなる点にも留意しましょう。
業務の引き継ぎと担当案件の整理も大事
自分の将来だけでなく、会社や後任の今後についても考える必要があります。
仕事では引き継ぎの準備や担当案件の整理を行い、後任が業務に就いても困らないようにしましょう。
特に業務内容が複雑であったり、担当案件が多い場合はその分だけ引継書（ドキュメント）の作成や案件整理の作業も増えてしまいます。
退職することを決めたら、早めに着手するように心がけることが大事です。
在職中に転職先が決まらず退職したらハローワークへ
仕事をしながら周到に事前準備を進めるのは容易ではなく、在職中に転職先を決められないまま退職を迎え、職を探して右往左往してしまうケースも決して珍しくありません。
ハローワークでは、離職者や失業者に早期再就職を促すための支援を行っていますから、特に資金のやり繰りなどに困った時は積極的に利用しましょう。
退職前に自分は失業給付金を貰えるのか、給付制限などはないかについてもハローワークで確認しておくと離職後の計画も立てやすくなります。
自己都合の場合はハローワークで再就職手当を
自己都合の場合は失業給付を受け取るために２ヶ月間の給付制限を受けてしまいます。
しかし、給付制限期間も含め、失業保険を受給している期間中に再就職が決まれば、再就職手当の支給を受けることが出来ます。
無条件ではなく、給付残日数が3分の1以上であり、且つ安定した職業への就職という条件があります。
受給できる金額は「支給残日数×基本手当日額×給付率」となり、支給日は支給申請書の提出から約1カ月後です。
自己都合であっても会社都合にできる条件
ハローワークでは、例え自己都合による退職であっても、一定の条件を満たしていれば会社都合にできる可能性があります。
その条件の一つが「残業時間が規定をオーバーすること」で、ハローワークには離職前3カ月の間で時間外労働が月45時間を超過した場合、退職が会社都合の扱いになるという基準があります。
失業保険の給付内容にも関わりますから、最低でも3ヶ月間のタイムカードはコピーしておきましょう。
またパワハラやセクハラなどハラスメントの被害に遭っている場合などもこれに該当します。
可能な限り証拠を集めてハローワークの人に会社都合になるか確認をしてもらって退職をすると確実に会社都合にすることが可能です。
有期雇用契約の締結による給付制限
失業給付金は契約満了による退職者への支給措置も行われます。
現職が派遣や契約社員などで且つ有期雇用契約を結んでいる場合、期間満了まで待てばこちらから更新を拒否しても給付制限を受けません。
これにより、給付制限なしの一般受給資格者として失業保険を受け取ることが可能になります。
もし貴方が有期雇用契約ならば契約途中の退職を少しだけ我慢して次の満了まで働くことができれば給付制限なしで失業給付を受けることが可能です。
退職は数ある選択肢の一つとして捉えよう
合わない職場で無理をしながら働き続けるのは、自分にとっても会社にとっても良くありません。
甘えを意識しすぎて辛い仕事を続け、心身を壊してしまう方が余程問題であり、健全な生活を維持するための仕事という行為が自分を不健康にする原因となってしまっては本末転倒と言えます。
あなたが退職しても会社は回りますし、転職時にマイナスに捉えられることはありません。
あなた自身を第一に考えて退職を数ある選択肢の一つとして捉え、深刻に考えすぎないようにしましょう。
