給与の内訳

2018年10月5日 2018年10月5日

今回は皆さんが受け取る給与について、その内訳を見ていきたいと思います。

給与明細を想像してもらえばいいのですが、総支給額だけが記載されているわけではありませんね。

支払の内容はいくつかに分かれています。

そしてそこから差し引かれる社会保険や税金もいくつかの種類に分かれています。

なので普通は総額いくら支払われて、総額でいくら引かれて、差し引きの総額はいくら。の３種類ほどしか目を通さない人も多いようです。

とはいえ、やはりせっかくの給与です。

概要レベルですがいったいどんな項目があるのか見ていきましょう。

給与明細について

さて給与明細には次の３つが柱としてあります

ここには要出勤日数　実際の出勤日数　有給休暇の日数　取得した有休　残日数

などがあります。有休が気になる人はここでチェックできます。

そして支給額の内訳です。

まず基本給。

就職するときはここが一番大事です。

このほかにインセンティブがある場合は合計金額やその内訳が求人広告によく出ていますが、正社員になるなら基本給は約束事ですが、他は会社の業績等の影響で、下がったり無くなったりすることもありますから確認しましょう。

残業代ですね。

資格に手当がある場合。　

営業専属の場合、お客様の都合では終業が遅くなったり早朝だったりすることがあるので、これを残業形式で支払うと計算ができかねることもあり、決まった額を毎月営業手当で支払われるケースがあります。　

家賃補助です。転勤が発生する部署や業務ならば支払われますが、他の支店などが無い会社であればないケースも増えています。

以前は主に妻子ある男性にはよく支払われていました。妻、子供２人で一人５０００円ずつとかそういう形が主でしたが最近では少なくなってきています。

各手当は嬉しいものですが手当というのは会社都合でいつでも支払いを停止できます（理屈の上では。現実には払っているものを止めるのは経営にも苦渋の決断です）

一方基本給というのはある意味法律で守られているといってもいい確固とした支払の約束になりますから昇給の場合なども基本給アップなのか手当がつくのかで、少しニュアンスが変わってきます。

とはいえ、中小企業の場合ですとあまりがんじがらめに法令に基づいて交渉するよりは、会社と社員の信頼関係のもと、双方感謝しあいながら支払い受け取るというのが正しい姿勢だと思います。

に書きましたが所得税　住民税などの税金関係　健康保険料　社会保険料　雇用保険料などの社会保険。会社によっては社員旅行の積み立てや財形貯蓄等を給与天引きで行っているところもあると思います。

以上、駆け足で見てきましたが、給与明細といえば、結局は振込額が大事なので一切詳細には興味ない、という方もいると思います。

でも月に一度、何がどんな内容で支払われて、控除はいくらで、今月は要出勤日数は何日だった、というようなことをざっと目にするのはいいことだと思います。何か自分の仕事や会社のことがよりわかるようになる気もしてきます。